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医薬品にまつわる豆知識

ジェネリック医薬品のお得度

介護老人保健施設では、入所者(短期入所療養介護や介護予防短期入所療養介護の利用者も含みます)に提供するサービスに医療も含まれており、常勤医師や看護師等の配置が義務づけられています。
したがって、入所者に必要な日常的な医療については介護老人保健施設の医師やスタッフが担当することとされており、「不必要に入所者のために往診を求め、又は入所者を病院若しくは診療所に通院させてはならない」(運営基準)ことになっています。
また、施設が行う日常的な医療の費用(薬剤、及び検査量等(X-P等は別))については、施設サービス費(短期入所療養介護や介護予防短期入所療養介護の利用者も含みます)に包括され、別途算定はできません。つまり、入所中はどこの医療機関にかかろうとも、前記の分に関しては、施設持ちになります。この点が、施設経営の大きな問題となってきているのです。
現在の介護老人保健施設の経営状況をみると、通常の施設サービス費だけでは経営が成り立たなくなってきていることは明らかで、電気料金等のコスト削減は、あらゆる企業でも取り組んでいる当たり前のことといえるでしょう。
そこで、RMとして注目すべきポイントとして、「ジェネリック医薬品の効果的な活用」をご紹介します。
前提として、厚生労働省においても「後発医薬品(ジェネリック医薬品)の安心使用促進アクションプログラム」を展開しており、平成24年度までに、ジェネリック医薬品の数量シェアを30%以上にすることとしている点を押さえておきましょう。では、実際にジェネリック医薬品を使用することでどのくらい安くなるのかシミュレーションをしてみましょう。

例として、高脂血症治療剤「メバロチン」とそのジェネリック医薬品との薬価差額は下の表のとおりです。
複数の薬を飲んでいる場合は、この差はさらに広がります。ただし、ジェネリック医薬品によっては必ずしも同じ差額があるとは限りませんし、特許が切れていない場合、医療機関がジェネリック医薬品を取り扱っていない場合もありますので、日頃から情報を持っていることが肝要です。
さらに、ジェネリック医薬品を勧める場合は、入所者(家族)に対して、「効果は同じだが名前の違う薬を使う場合がある」等、重要事項説明書に入れて、事前に説明して同意を得ておく必要があります。

参考資料

・厚生労働省「平成22年度診療報酬において加算等の算定対象となる後発医薬品について」
http://www.mhlw.go.jp/topics/2010/03/tp0305-1.html)
・独立行政法人医薬品医療機器総合機構
http://www.info.pmda.go.jp/orangebook/ob_index.html
・ジェネリック医薬品検索サイト
○かんじゃさんの薬箱(日本ジェネリック医薬品学会運営)
http://www.generic.gr.jp/
○ジェネリックガイド(日本調剤㈱運営)
http://www.generic-guide.jp/
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